田中 幸宣　(住友商事株式会社　ニッケル新金属事業部)

はじめに

生物多様性保全の国、マダガスカルにおいてその貴重な動植物を保護・保全しながら、アンバトビ鉱山企業がマダガスカル政府と地域住民と共に環境に係わる国際基準に沿って、ニッケル・コバルト大規模鉱山をいかに操業しているのか、その取り組み手法を紹介したい。

アンバトビ鉱山プロジェクトの概要

アンバトビ鉱山企業は、三カ国（日本、カナダ、韓国）の合弁プロジェクトであり、運営と設計・施工はカナダの二社、鉱山会社シェリット社とSNCラバリン社がそれぞれを担っている。住友商事は韓国鉱物資源公社(KORES)と共にニッケル地金の50%の販売権を担っており、日本、中国などのアジア諸国、欧州などへ輸出している。2012年6月末よりテスト生産を始め、現在本格生産に向けて稼働率を上げている。プロジェクト実施期間は今後約30年の予定である。

アンバトビ鉱山プロジェクトはアンタナナリヴ（Antananarivo）から東へ80km、海抜1,000m程のムラマンガ（Moramanga）の北、ムラマンガ郡（Moramanga）アンバトビ（Ambatovy）に位置する（図1）。鉱山面積は約1,300ha（周辺地域も含め1,800ha）であり、鉱石は深さ20m～100mを削ぎ取るように露天掘りで採掘されている。発掘後、水と混合させたスラリーと呼ばれる状態にして、スラリーパイプラインで東海岸の港町トアマシナ（Toamasia）まで運ばれており、その長さは220kmにも及ぶ。

図1： アンバトビ鉱山プロジェクトの位置と「Corridor Ankeniheny-Zahamena（通称CAZ）」

写真1： トアマシナの工場

これまでの初期投資総額はパイプラインの設置、鉄道などのインフラ、ニッケル地金生産のためのリファイナリー^[1]向けなど、約55億ドルを上回った。アンバトビ鉱山プロジェクトから産出される年間鉱物生産能力は、ニッケル地金が年産6万トン/2010年（世界需要の3.8％、日本国内総需要の13.6%）、コバルトが年産5,600トン/2010年（世界需要の8.3％）であり、他に副産物として肥料用の硫安が21万トンである。

地域社会に対する環境保全活動の国際基準厳守

希少種の生息するマダガスカルにおいて生物多様性保全を達成するために、多国間協力の枠組（途上国政府、鉱山資源企業、平等・開放的市民社会の参加形態が特徴）の中で、IFCパフォーマンススタンダード^[2]、世銀ガイドライン、赤道原則^[3]、ビジネスと生物多様性保全のオフセットプログラム(BBOP)^[4]、採取産業透明性イニシアティブ(EITI: Extraction Industries Transparency Initiative) などの国際基準に基づいてプロジェクトを実施している。EITIとは、石油・ガス・鉱物資源等の開発に係わる採取産業から資源産出国に対する政府への資金の流れの透明性を高めながら、腐敗や紛争の予防を図り、成長と貧困対策を実施することを目標とする国際基準である。2008年2月に同プロジェクトはEITI候補国としての承認を受けて以来、マダガスカル政府、民間企業、市民社会から構成されるマルチステークホルダーグループ^[5]と共に幾多の活動に取り組んでいる。EITI認証国として重要となるのは、同プロジェクトによって今後マダガスカル政府へ支払われる税金が、マダガスカルの経済発展、環境保全、福利厚生などに直接貢献できるように導かれなければならないことである。もちろん、EITIなどの国際基準だけでなく、マダガスカル国内法とも連動させることで、持続可能な環境保全活動、HIV/AIDS予防、教育の質の向上などの国連ミレニアム開発目標(MDGs: Millennium Development Goals; 2015 年までに極度の貧困を半減させ、HIV/AIDSの蔓延を防止、初等教育を完全普及させることなど8つの目標)を遵守させることである。

生物多様性保全については、アジェンダ21、マダガスカル政府の環境プログラム(PE)に基づいて動植物の生態の負への影響を軽減させる活動を実施することが必要である。そうすることによって生物多様性保全オフセットによる損失をゼロにし（ノーネットロス）、可能な限り正の影響（ネットゲイン）が得られるようにできる。1995年から10年間、生物・社会に係わる環境調査の結果、プロジェクト周辺地域が脆弱な森林環境で人手による環境負荷を受けたことが分かったことから、環境負荷の軽減化のための調査研究も重ねてきた。このためプロジェクト周辺地域は、文末の「シンポジウムを終えて」でも説明するが、マダガスカルの中でも最も生物多様性の保全・保護に対する調査・研究(Goodman et al., 1991; Raxworthy 1994; Rakotoarison 1995; Conservation International 1998; Hawkins 1990)が行われた地域の一つである。

生物多様性保全の取り組み

スラリーパイプラインの敷設地帯では、ルート設計後にも度重ねて迂回ルートの変更を行った。希少種のカエル（Mantella aurantiaca）の生息地を回避した場所もある。ルートは焼畑跡地などの植生劣化地区を選んだ。また、比較的大きな河川を横切る場合などにスラリーパイプラインは川底地下に埋設し、地上においてもパイプライン設置跡地には、早成な深根性植物を植栽することで、土壌浸食防止を図った。パイプラインの埋設工事による伐採木は薪炭材や建設材として利用できるように地域住民に寄贈した。

写真2： キツネザルの空中橋

プロジェクト地域周辺ではプライオリティ（保全を優先すべき生物種）のキツネザル4種(Indri indri、Propithecus diadema、Prolemur simus、Varecia variegata) を含む16種のキツネザルが生息している。捕獲したキツネザルの首には小型発信機を装着して、社会行動を知るためのモニタリングが実施されている。また、プロジェクト地域で孤立した森林群落間には空中橋が設けられ、キツネザルが周囲の緩衝域へ回避できるよう回廊を設置している（写真2）。加えて、森林伐採時には、夜行性動物の社会行動を考慮して、伐採後数日間は倒木の状態で保つなどの対策を行っている(The Ambatovy nickel project (AMSA/DMSA) species environmental management plan, 2007)。

同プロジェクト周辺地域には爬虫類のプライオリティ4種(Platypelys mavomavo、Phelsuma pronki、Uroplatus pietschmanni、Brookesia ramanantsoai)が生息し、両生類のプライオリティ2種(Mantella aurantiaca、Mantella crocea)が分布していることが分かった(The Ambatovy nickel project (AMSA/DMSA) species environmental management plan, 2007)。2007年から2011年迄の5年間で、爬虫類や両生類は人海戦術で19,000匹を捕獲し、鉱山周辺のバッファゾーン（緩衝域）へ移動させた。すべての種は記録に残している。特に、希少性の高いカエルについては、流域、池、湖水、森林などの生育環境調査に基づいて保全・保護に努めている。

鉱山及びパイプライン沿いの河川では、絶滅危惧種の魚類^[6]の個体数の維持・繁殖のため、魚類管理計画を策定・実施して、パイプライン沿いの水生生態系の調査を行った。絶滅危惧種の魚類は、天然林の集水域に生息する傾向にあり、滝などの落水環境を保つことで外来種の侵入から逃れた生息域も確保されている。こうした孤立・分散生息域で生息する魚類は、注意を払って見守られている。2011年の調査では、生息環境の改善傾向も見られているが、今後も魚類とその生息地をモニタリングすることで注視したい。植物分類については、ミズーリ植物園の協力を得て希少植物種を同定、移植する保全活動を行っている。特に、マダガスカルは貴重ラン類の生息地でもあることから、ラン園を設置して希少のラン類6,900本の採取を図っているだけでなく、樹木を含む植物種の保全や種子収集、サンプル採取も図っている。

ICUN: the International Union for Conservation of Nature,国際自然保護連合; CITES: Convention on International Trade in Endangered Species of Wild Fauna and Flora, 絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約. The Ambatovy nickel project (AMSA/DMSA) species environmental management plan, project phase construction. March, 2007から引用.

生物多様性保全のオフセット活動

鉱山開発による負の影響を考え、生物多様性オフセット^[7]計画を実施している。これらはIFC(PS6)^[2]及びBBOP^[4]標準に沿って住民の支援と理解を得ながら実施している。保全予定面積は全部で18,000ha以上に及び、鉱山やパイプライン沿いにおいては、鉱山活動中に環境負荷を与える面積の7倍以上の広さに及んでいる。このオフサイトのオフセット実施地は、植生がプロジェクトの植生と類似していることから、プロジェクト地域から北東70kmに位置するアンケラナ (Ankerana) 森林を選出した。この森林はアンケニヘニ・ザハメナ (Zahamena) 森林回廊 (通称CAZ) に連続性を持たせる天然林であるが、焼畑農業や木材伐採、狩猟、不法金採掘等による環境劣化の脅威に晒されており、アンバトビでは啓蒙活動や代替農業の提案及び推進など、地域住民の理解と支援を得ながら持続可能な保全活動を行っている。

水質、大気、廃棄物の管理

水の管理については、地表水、地下水及び廃水の管理、鉱山下流の流速及び水質モニター、近隣の湿原や周辺の水生生態系への影響の回避、下流域に住む住民の水需要の把握及び問題発生時の対応、並びに上水道及び下水処理の環境基準の遵守を行っている。鉱山では、採掘場所から流れる地表水を調整池で化学物質濃度を薄めて国際基準を厳守して排出しているが、同時に水質モニタリングも実施している。ラムサール条約登録湿地トルトルフティ（Torotorofotsy）がプロジェクト地域東に位置することから、マダガスカル政府や現地NGOなどの関係者による同地管理計画に基づいて、生態系調査や水理調査を行うなど、湿地の保全に協力している。大気については、プロジェクト地域での10ミクロン以下の微粒子PM10の濃度モニター、精錬工場では硫黄酸化物(SOx)、窒素酸化物(NOx)など、トアマシナ港の港湾周辺地域（ヤード）では石炭や石灰石等の副資材積降時の微粒子の飛散抑制のためのモニターを行っている。廃棄物については、分別して食品廃棄物の一部は肥料への再利用、廃木材は周辺コミューン (commune)^[8]へ寄贈し再利用を促進している。また、ペットボトルは粉砕後、舗装材に再利用しているだけでなく、ペットボトルの消費の軽減に努めている。また、処理済廃棄物の埋立地も整備済で、化学廃棄物はプラントで中和し、保管している。

環境保全への意識喚起

アンケラナ地域における生物多様性保全オフセットの実施には、同地域での森林生態調査の結果に基づいて対策を講じている。2011年にアンケラナの森林周辺住民8,000人に対して、焼畑農業や狩猟の代替作物として、コーヒーや丁子などの苗を配り、栽培・育苗方法の指導も行った。これは山火事防止や廃棄物管理等の啓蒙活動（焼畑農業、樹木の伐採、狩猟等による環境負荷を避けるため）などの意識喚起キャンペーンの中で行った。また、持続的環境保全活動を円滑に実施するために住民の自主性を育むため環境管理業務を移管したコミューンもある。

CSR（企業の社会的責任）と地域社会への貢献

同プロジェクトのCSR活動による地域社会への配慮について述べたい。負の影響を受けた地域住民の生活改善を図るためには、経済効果を得ることが不可欠である。こうした地域住民に対して補償及び生活安定化を図るため、以下の3点が重要である。1) 建設工事の終了に伴い離職することになった労働者の補償、2) 地域住民の苦情に対する補償と改善策、3) 地域社会に対する責任ある役割（地域住民との良好な関係構築に努めながら、プロジェクトが地域振興に貢献しているかという点）である。建設工事終了後の離職者の対応は重要な課題であり、アンバトビではAIDEという失業保険プログラムが実施されている。これは離職労働者が職能及び勤務期間に応じて、一定期間毎月失業給付金を受領することができ、新たな職業を得た時点で終了する制度である。これは下請業者が現地労働者を採用しても同じ制度の下で実施されており、2011年9月より約2万人の雇用者を対象に給付されている。

スラリーパイプライン敷設時に水田や耕作地に土石の流入があり、負の影響を受けた住民に対して、土地管理者に田畑の修復工事が終了するまで、穀物支給と現金で補償している。田畑修復工事も職の創出を図るため、機械を用いず人海戦術により多くの住民に雇用の機会を与えている。もちろん、鉱山開発地域でかつて農業を営んでいた住民についても補償と代替農地を用意している。

尾鉱^[9]ダム建設のためには、約260世帯（1,200人）の住民移転が余儀なくされたため、14年の年月をかけて移住計画を作成した。これまでに200回以上に及ぶ公聴会を通して合意を交わして、2つの移住村を設置するに至った（写真3）。移住者に対してはハード面での支援として主要4分野（保健、教育、生計、ガバナンス）のアクションプランを実施して家屋建設、耕作地の整備、診療所、小学校、幼稚園、井戸などの設置を行っている。ソフト面での保健・衛生については、手洗い励行や健康センターでの住民の予防接種、5歳未満の乳幼児対象の栄養チェック、母子の健康ケアなどの保健相談、住民の健康・衛生向上、疾病予防対策に努めている。また飲料水については、短期的には浄水フィルターを配布し、水源の水質調査を行って持続・衛生的飲料水の確保に取り組んでいる（写真4）。

写真3： 新たに建設した移住民の村

写真4： 水源の水質調査

教育及び啓蒙活動については、新設小学校での教員数の増員や、父兄会の会員更新を図ることで就学率の向上に繋げているが、授業では衛生や廃棄物管理に係わる環境教育にも力を注いでいる。生計の面では、住民は米作、野菜、多年生作物を栽培していることから、農作物が近隣のマーケットで販売できるよう施設や販売網の拡充も図っている。また、種子や肥料、農具の供給、養鶏や農業技術指導、生ゴミの堆肥化などの技術的支援も行っている。プロジェクトの成功を左右する地域社会のガバナンスについては、以下の点に注意を払っている。1)地域NGOと共同で、地域組合を活用したリーダーシップ研修、組織設計、コミュニケーションの改善など多岐に亘るコースが用意され、いずれも移住民の自給自足生活を支援している。また、地域住民からの苦情対策については、電話でのフリーダイヤルでの苦情相談だけでなく、地域の役所、プロジェクト事務所でも各種の相談窓口を設けて住民の社会生活実態をできるだけ把握するように努めている。こうした相談内容によっては、金銭面での補償、物理的修繕・修復作業を伴うこともあるが、双方が納得する最善な方法を見いだすように心がけている。なによりも、住民との間で相互の信頼に基づいて建設的な協力関係が構築・維持できるよう努めている。さらに、地域振興分野では、保健衛生分野においてはHIV/AIDSキャンペーンを実施し、元々低い感染率に影響を与えないよう啓蒙活動や自主検査の実施等に力を入れているだけでなく、住民リーダーとして数十名が教育を受け、他の村民に向けた啓蒙活動を行っている。

スラリーパイプラインの埋設で影響を受けた地域については、土壌崩壊により河川への土砂が流失しないような対策を取った。東部地域は、多雨量地帯でもあることから、パイプライン設置後に水質汚濁が見られる。したがって、安全な水の確保は直接的に地域住民の健康を左右することから、プロジェクトでは2009年より50の井戸を設置・補修しただけでなく、ポンプ補修点検と資材提供も行った。さらに、井戸に関する汚濁除去とフィルター利用などのトレーニングも実施した。

暮らしの支援については、農業訓練センターの創設及び技術指導、プロジェクト内での消費野菜・果物の定期購入を図っている。また、中小・零細企業経営者には契約管理、品質管理、財務などのビジネストレーニングの機会を設け、住民の生計向上に役立てている。住民の自主性の向上と持続的発展が図られるよう、水の管理やパイプライン沿いの盗難防止・警備など各種組合の組成を促しながら技術指導も行っている。

プロジェクトの周辺地域には貴重な文化遺産があることから文化財保護にも力を入れ、発掘調査にも協力している。プロジェクト建設期間中に鉱山及びパイプラインルート周辺で発見された遺跡は主要なものだけで96箇所であり、遺物は4,500個を超えた。現在、歴史・文化的遺物の専門家の協力を得て分析研究を進めている。2011年に人文社会科学・人類学に係わる国際会議及びワークショップが開催され、こうした土器や外来の陶器などの遺物が展示された。教育分野については、教育の質の向上を目指しUNICEFと共同で、父兄や教師を含むすべての地域関係者の協力を得て教育実習を行った。また、学校の行動計画に基づいて資金面で協力を実施している(写真 5)。

写真5： UNICEFと共同での教育責任者実習

経済効果と雇用創出

プロジェクトの経済効果は、税金やロイヤルティ（天然資源利用の対価）などが、直接政府歳入となるが、プロジェクト遂行のためには地元の中小・零細企業などから資機材、食糧などを購入し、地域経済にも大きな貢献を果たしている。同プロジェクト雇用の創出においては、実績としてこれまで建設期に20,000人が、操業期には2,500人が、そして間接採用も含め6,000人が雇用される見通しである。さらに、操業期はプロジェクトに係わる運輸、食糧生産、サービス業などの分野でも約15,000人が、プロジェクトの採用と合わせると、約20,000人を越える雇用創出が期待される。プロジェクトでは、現地雇用を最優先に考えており、プロジェクトを担う技術専門家の養成のため、専門学校を新設して技術者の育成も行っている。毎年、地元の高校卒業生の中から50人を選び、専門学校で1年半の就学を経て、本人の意向も加味してプロジェクト採用か、あるいは他のプロジェクトで働きたいのかを選ぶことができる。これからも地域住民と共にプロジェクト構築に努力を図りたいと考えている。

今般、マダガスカル研究懇談会大会で、アンバトビプロジェクトの環境保全及び地域社会への配慮に関し発表の機会を頂き、また多くの皆様に興味を持ってお聞きいただいたことを光栄に思います。今後とも宜しくお願い致します。

【参考文献】
Conservation International (1998) Zahamena National Park Complex management plan 1998-2002. Anatananarivo: Conservation International.
Goodman, S. M. Schulenberg, T.S., and Daniels, P. 1991. Report on the Conservation International 1991 Zoological expedition to Zahamena, Madagascar. Available from L. Hannah.
Hawkins, A.F.A., Goodman, S. M. 1999. Bird community variation with elevation and habitat in parcels 1 and 2 of the Reserve Naturelle Integrale d’Andohahela, Madagascar. In A floral and faunal inventory of the Reserve Naturalle integrale d’Andohahela: With reference to elevational variation, ed. S. M. Goodman. Fieldiana: Zoology, New series 94: 175-86.
Rakotoarison, N. 1995. Rapport sur l’inventaire des mammiferes dan la Dans la Reserve Naturalle Integrale No. 3 de Zahamena. Antananarivo: Conservation International. Available from L. Hannah. Raxworthy, C. J. 1994. Herpetological survey of the Zahamera Strict Nature Reserve. Available from L. Hannah.
The Ambatovy nickel project (AMSA/DMSA) species environmental management plan (2007), project phase construction. March, 2007. pp. 63. Antananarivo.

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